リーダーシップの発揮は行き過ぎれば企業を破滅に追い込む。それを周囲が指摘しづらい場合は本人も気付く機会を得にくい点が厄介だ。あなたは「自分は暴走しない、していない」と断言できるだろうか。日経ビジネスは、専門家への取材を基に独自のチェックリストを作成し ...

ソニーグループが半導体受託製造最大手TSMCと合弁会社を設立する。世界シェア5割超のイメージセンサーの生産で連携する。開発から生産までの一気通貫を強みとしてきたソニーだが、製造委託も視野に入るなど新たなフェーズを迎えている。

「大きな変化に柔軟に対応できなかったのが反省だ」。ホンダの三部敏宏社長は14日に開催した決算会見で、5年前に掲げた「脱エンジン宣言」を撤回した。HVに軸足を移して収益力の回復を急ぐ。社内からは経営陣に対する不信の声が聞こえてくる。

インフレや金利上昇によって採算が悪化する洋上風力発電において、圧倒的な一強に君臨するのが中国だ。世界で稼働済みの洋上風力の過半は中国に存在し、今後の設置意欲でも世界を圧倒する。イラン戦争によって化石燃料依存リスクを実感した新興国などに技術を売り込み、 ...

「企業人権ベンチマーク（CHRB）」の2026年版が公表された。評価基準が見直され、方針や制度の有無よりも「実効性」が一層重視されるようになっている。

「葛藤があった」「大ミスだった」。会計不正が発覚したエア・ウォーターで2022年から社外取締役を務めてきた千歳喜弘・取締役会議長は、日経ビジネスの単独インタビューに応じ、率直に反省の弁を述べた。経営を監督する立場でトップに歯止めをかけられなかったのか ...

洋上風力発電を取り巻く環境が厳しい。日本では三菱商事が2025年8月、落札した3海域から撤退してエネルギー業界に衝撃が走ったが、米国でも資源メジャーの仏トタルエナジーズが26年3月に洋上風力発電の開発を断念した。トランプ米政権の「洋上風力嫌い」の影響 ...

「適切に処理できなければ両国は対立・衝突」。この恫喝とも言える発言から、習近平国家主席が抱く強い自信が垣間見える。外交評論家の岡崎久彦氏は「2つの国が競争対立していて、片方が追い付いた時が最も危険だ。戦争のリスクが高まる」と指摘した。日清戦争に進んだ ...

シャインは、キャリアを単なる上り階段ではなく、人生の各ステージで解決すべき「課題」の連続として捉えた。もし今、私たちが「老害」という言葉に萎縮しているのなら、それは発達段階における新たな課題に直面している証拠なのだろう。

英語も日本語も堪能なバイリンガルと聞くと「羨ましい」と思うかもしれないが、特有の悩みや心配もある。『アブダクション英語学習法』の著者、今井むつみ氏が、バイリンガルの子どもにかかる負荷の大きさを、認知科学の観点から読み解く。

中国・北京で5月14～15日に米中首脳会談が開催された。中国は新たに「建設的戦略的安定関係」の構築を提唱し、台湾問題での立場の尊重を求めた。一方の米国側は中国ビジネスの拡大を狙うも不発に終わった。年内には最大3回の米中首脳会談が開催される可能性がある ...

マーケティングの成果を上げるには、現場の努力だけでなく経営層から適切な投資を引き出す「対話力」が欠かせません。AI時代だからこそ、小手先の分析ではなく、事業に直結する「正しいKPI設計」のスキルがより重要になります。日経クロストレンドは2026年6月 ...